マイホームを賢くリフォーム！リフォーム減税制度を徹底解説

マイホームをリフォームするとき、一定の要件を満たすことで税金が優遇される制度があることをご存知でしょうか？
減税の対象となるリフォームを実施し、申請後に適用が認められると、お得にリフォームができる制度になります。
大事なマイホームで長く快適に暮らすには、ライフステージの変化に合わせて住まいも変えていくこともポイントのひとつです。
またしっかりとコスト管理をすることも、生活の質を維持するうえで重要な要素といえるでしょう。
そこで、節税をしながら性能向上のためのリフォームができる減税制度について、いくつかの抑えておきたいポイントをまとめてみました。

リフォーム減税の5つの種類とおもな対象工事

まずはリフォーム減税の種類おもな対象工事をご紹介いたします。
リフォーム減税には大きく5つの制度で構成されています。
5つのリフォーム減税制度は以下の通りです。

そしてリフォーム減税制度の中心となる「所得税の控除」と「固定資産税の減額」の対象リフォーム工事は以下の通りです。

リフォーム減税制度の抑えておきたい4つのポイントについて

リフォーム減税制度は一定の要件を満たすことで適用が認められますが、その内容は複雑です。
大きく4つのポイントを抑え、それらをひとつずつ深堀りすることでその内容を理解していただければと思います。
4つのポイントとは以下の通りです。

リフォーム減税その①「所得税の控除」

リフォーム減税制度の1つめは「所得税の控除」になります。
適用要件を満たすリフォームを実施し、確定申告で必要な手続きを行うことで受けることが可能です。
「所得税の控除」にも3つのタイプがあり、いずれかを選択して利用することになります。

• 投資型減税
• ローン型減税
• 住宅ローン減税

また減税対象となるリフォーム工事は、表1の通りです。

リフォーム減税その②「固定資産税の減税」とその他の特例措置

リフォーム減税制度の2つめは「固定資産税の減税」になります。
適用要件を満たすリフォームを実施し、市区町村等に申告手続きを行うことで受けることが可能です。
減税対象となるリフォーム工事は以下の通りです。

• 耐震リフォーム
• バリアフリーリフォーム
• 省エネリフォーム
• 長期優良住宅化リフォーム

またリフォーム減税制度は、「贈与税の非課税措置」「登録免許税の特例措置」「不動産取得税の軽減措置」などの特例措置が用意されています。
これらも一定の要件を満たすことで受けることが可能です。

リフォーム減税の対象リフォームごとの適用要件

「所得税の控除」と「固定資産税の減税」を利用する場合、対象リフォームの種類ごとに適用を受けるために必要な要件が異なります。
それぞれ要件を満たすことで、設定されている減税額を受け取れます。
対象リフォームごとのおもな減税概要は表2の通りです。

なお住宅ローン減税は、10年以上のリフォームローン等を利用し、対象リフォーム工事の年末ローン残高１％が所得税から控除される制度で、最大控除額は400万円になります。

リフォーム減税制度を利用する手順について

リフォーム減税制度の利用をするには、手続きが必要になります。
おもな流れは以下の通りです。

1. 契約前の準備
2. 工事契約
3. 各種証明書の作成
4. 工事完了後に申請

まずリフォーム工事の前に、どの減税制度が利用できるのか、また対象期間などスケジュールを確認しておくことが重要です。
減税制度を利用するには申告が必要となりますが、税金の種類によっては税務署や市区町村など申告先や提出書類も異なるため、事前にチェックしておきましょう。

リフォーム減税まとめ

リフォーム減税の内容について重要なポイントを簡単にまとめてみました。
減税対象のリフォームを検討している場合は、できるだけコストを抑えて工事をするためにもぜひ参考にしてみてください。