ガスを利用した家庭用燃料電池「エネファーム」は、家庭に設置することによって多くの経済的なメリットを得ることができるシステムとして大きな注目を浴びています。
また「エネファーム」導入にあたっては国や地方自治体などで補助金制度を設けているため、お得に設置することが可能です。
導入世帯も年々増加傾向にあり普及が加速していますが、「エネファーム」とは何なのか、また導入における国や地方自治体などの補助金制度とはどのようなものなのか詳しく解説いたします。
エネファームとは
エネファームとは、都市ガスやLPガスに含まれる水素を取り出し、空気中の酸素と化学反応させることによって発電し、同時に熱をつくり出す非常にエネルギー効率のよい家庭用燃料電池のことです。
家庭で使用する電気をその家庭でつくり、給湯や暖房などにムダなく活用できるため光熱費の削減に大きく貢献します。
また燃やすことなく熱をつくることができるため二酸化炭素（CO2）の発生がなく環境に配慮されたシステムとなります。
自家発電であることから、万が一の災害などによる停電時にも利用できるため安心につながります。
エネファーム補助金制度
家庭に設置すると非常にメリットの多いエネファームですが、導入する際には国や自治体による補助金制度を利用することができます。
2019年度のエネファーム補助金制度とはどのような内容なのか解説いたします。
国によるエネファーム補助金制度の概要
補助対象者
住宅および建築物に対し対象となるエネファームを導入する個人や法人
必要となるおもな要件
- 日本国内に在住しており、自ら補助対象経費を支払うこと
- 補助対象エネファームを6年間以上継続して使用できること
スケジュール
| 募集期間 | 設置工事完了期限 |
| 2019年4月8日～2020年2月21日 | 2020年3月9日 |
補助金額
| 定額補助金 | 追加補助金 |
| 最大8万円 | 定額補助金＋3万円 |
補助金額はエネファームの種類と導入費用などによって定められている「定額補助金」と、その他条件に適合する場合に受け取ることができる「追加補助額」があります。
あらかじめ基準価格と裾切価格の設定がされており、これらの設定金額と導入費用との対比によって補助金額が決定されることになります。
（参考 http://www.fca-enefarm.org/subsidy31/outline/page05.html）
：基準価格 固体高分子形(PEFC)は80万円、固体酸化物形(SOFC)は123万円
：裾切価格 固体高分子形(PEFC)は96万円、固体酸化物形(SOFC)は134万円
PEFC、SOFCとはエネファームにおける燃料電池の種類のことで、メーカーや機種によって異なるため導入に際しては確認が必要となります。
正確にエネファームの補助金額を調べたいという方は、一般社団法人燃料電池普及促進協会 （FCA）から計算シートが提供されていますのでダウンロードのうえ確認してみてください。
http://www.fca-enefarm.org/subsidy31/youshiki/file/keisan_sheet.xls
自治体によるエネファーム補助金制度
自治体によっては国の補助金とは別に補助・支援制度が用意されていることがあります。
また国の補助金と併用できるケースもあり、その場合は非常にお得に導入することができます。
国の補助と併用できる自治体の一覧が一般社団法人燃料電池普及促進協会 （FCA）から提供されていますので、導入予定の方は確認のうえ各自治体にお問い合わせください。
http://www.fca-enefarm.org/subsidy31/municipality/file/ichiran.xls
補助金を活用した「エネファーム」まとめ
エネファームを、国や自治体の補助金を利用してお得に導入するための概要について解説いたしました。
エネファーム設備の本体価格は安いものではありませんが、経済的メリットは高く、また補助金などを利用することによって数年程度で導入金額を回収することも可能です。
なお、エネファームで発電した電気は電力会社に売電することはできません。
ただし太陽光発電システムと併用することで、エネファームで発電した電気を優先的に使用し、太陽光発電で発電した電気は売電することによって、売電量は大幅に増え経済的効果をさらに高めることができます。